アルコール依存症チェック2026年版｜AUDIT10項目・点数の見方と受診目安を徹底解説

お酒を飲む量が以前より増えた、飲まないと落ち着かない、減らそうと決めても翌日には飲んでしまう。こうした変化が続いているなら、飲酒習慣を振り返るタイミング可能性があります。アルコール依存症は、本人の意思の強さだけでは解決できない医学的な病気です。早い段階で問題に気づき、適切な支援につながることが回復への第一歩になります。

アルコール依存症チェックに使われる代表的な方法が、世界保健機関（WHO）が開発した「AUDIT」です。飲酒頻度や飲酒量、飲酒をコントロールできるか、飲酒による問題が起きていないかなど、10項目の質問から飲酒問題の程度を評価します。2026年は、厚生労働省の「アルコール健康障害対策推進基本計画（第3期）」が3月27日に閣議決定された年でもあります。最新の公的調査と公式資料を踏まえ、無料セルフチェックの使い方、点数の見方、初期症状、受診・相談の目安まで解説します。

【無料でできる】アルコール依存症チェック「AUDIT」10項目と点数の仕組み

AUDITは「Alcohol Use Disorders Identification Test」の略称で、日本語ではアルコール使用障害スクリーニングテストなどと呼ばれます。WHOが開発し、飲酒に関連する問題を早期に発見するため、医療機関や保健指導の現場で広く活用されている検査法です。

国立病院機構・久里浜医療センターの公式サイトでは、AUDITを使ったセルフチェックが公開されています。20歳以上を対象とした無料のチェックで、10項目に回答すると合計点から飲酒問題の程度を確認できます。

質問は、単純に「お酒を何杯飲むか」だけを尋ねるものではありません。飲酒の頻度や量に加え、飲み始めると止められない、飲酒によって予定していた行動ができない、周囲から飲み方を心配されるといった変化も評価します。

質問内容は大きく3つの領域に分かれる

1. 飲酒の頻度と量：どのくらいの頻度で飲むか、普段どれくらい飲むか、1回に多量の飲酒をする頻度はどの程度か。
2. 飲酒のコントロールと影響：飲み始めると止められない、飲酒のために本来できるはずのことができない、迎え酒が必要になる、飲酒後に罪悪感を抱く、前夜の記憶が抜けることがあるか。
3. 飲酒による問題の発生：飲酒によって自分や他人がけがをしたことがあるか、家族・友人・医療関係者などから飲み方を心配されたり、減酒を勧められたりしたことがあるか。

合計点は0～40点です。最初の8項目は回答に応じて0～4点、最後の2項目は原則として0点・2点・4点で採点します。点数が高いほど、問題のある飲酒やアルコール使用障害が疑われる可能性が高まります。

回答するときは、理想的な飲み方ではなく、実際の飲酒習慣を基準にしてください。「最近は控えているから」ではなく、質問で指定された過去1年間の状況を振り返ることがポイントです。

なお、AUDITの質問と判定基準は、久里浜医療センターの公式ページで確認できます。自己流で項目を省略せず、公式のチェックを利用することで、判定の基準をそろえられます。

【何点から危険？】AUDITの判定基準とセルフ診断で注意したいこと

AUDITの点数は、受診や生活習慣の見直しを考えるための目安です。久里浜医療センターの日本語版ページでは、主に次の3区分で判定結果が示されています。

ただし、AUDITの点数区分は、使用するプログラムや評価目的によって異なります。WHOの原版に基づく介入の目安では、8～15点は簡単な助言、16～19点は短時間のカウンセリングと継続的な確認、20点以上はアルコール依存症の診断評価を受けるための専門家への紹介が推奨されています。

そのため、異なるサイトで判定区分が一致しなくても、必ずしもどちらかが間違っているわけではありません。日本の健診・保健指導で使われる基準と、WHOの介入指針では、目的や区分の設定が異なる場合があります。

セルフチェックだけでは依存症と診断できない理由

AUDITは、医師による診断の代わりになる検査ではありません。飲酒量、飲酒を制御する能力、離脱症状、身体の状態、日常生活への影響などを総合的に評価するためのスクリーニングテストです。

たとえば、AUDITが7点以下でも、飲酒を減らすと手が震える、朝からお酒を飲まないと動けない、飲酒が原因で仕事を休むといった問題があれば、点数だけで安心するべきではありません。

反対に、点数が高かったからといって、その結果だけでアルコール依存症が確定するわけでもありません。医療機関では、症状や飲酒歴を確認し、必要に応じて身体診察や検査などを行い、治療や支援の方法を判断します。

点数は「病気かどうかを自分で決める数字」ではなく、「相談や受診を考えるための手がかり」です。不安がある場合は、結果が何点であっても相談してかまいません。

【初期症状を見逃さない】お酒をやめられない原因と依存のサイン

アルコール依存症は、必ずしも毎日酔いつぶれる状態から始まるわけではありません。飲酒が習慣化するにつれて耐性が生じ、以前と同じ酔い方をするために飲酒量が増えたり、飲みたい気持ちを抑えにくくなったりすることがあります。

厚生労働省の「e-ヘルスネット」では、耐性、精神的な依存、身体的な依存が形成され、飲酒をコントロールできなくなることをアルコール依存症の特徴として説明しています。

早い段階で気づきたいサイン

• 以前と同じ量では酔いにくくなり、飲酒量が増えている。
• 飲む予定のなかった日にも飲酒してしまう。
• 飲む量を減らそうと決めても、繰り返し失敗する。
• 飲み始めると予定していた量で止められない。
• 飲酒のために遅刻・欠勤したり、家事や約束をこなせなかったりする。
• 飲酒後の記憶が抜ける、けがをする、家族や友人と口論するなどの問題が繰り返される。
• お酒が切れると不安やイライラが強くなり、飲むことで落ち着こうとする。
• 家族や友人から飲み方を心配されても、飲酒を減らせない。

一つの症状があるだけで依存症と決まるわけではありません。しかし、複数のサインが続く場合や、飲酒による問題が繰り返されている場合には、専門家に相談する価値があります。

なぜ、やめたいのにやめられなくなるのか

飲酒を続けると、脳や身体がアルコールのある状態に適応していきます。飲酒によって気分が楽になる、緊張が和らぐ、眠気を感じるといった経験が重なると、ストレスや不眠に直面した際にお酒を求める行動が強化されることがあります。

さらに身体的な依存が進むと、アルコールが体内から減ったときに不快な離脱症状が現れます。その症状を抑えるために再び飲酒することで、飲酒と不調の悪循環が生じます。単に「意志が弱いから飲んでしまう」という説明では、この仕組みを捉えきれません。

アルコール依存症になりやすい人の特徴はある？

依存症のリスクには、飲酒頻度や飲酒量、体質、家族歴、心理的なストレス、孤独感、不眠、不安など、複数の要因が関係します。仕事や家庭でのプレッシャーから気持ちを切り替えるために飲酒を続けることも、問題が深刻化するきっかけになり得ます。

ただし、特定の性格や職業、年齢、性別だけで依存症になるかどうかが決まるわけではありません。飲酒量が多くても問題が表面化していない人がいる一方、比較的早い段階から飲酒のコントロールに困難を抱える人もいます。

「仕事を続けられているから大丈夫」「家族に迷惑をかけていないから依存症ではない」といった判断にも注意が必要です。生活上の問題が目立つ前に、飲酒をコントロールできているかを振り返ることが大切です。

問題飲酒とアルコール依存症の違い

問題飲酒は、健康や仕事、人間関係などに悪影響を及ぼす飲み方を広く指す表現です。一方、アルコール依存症は、飲酒への強い欲求やコントロールの困難、場合によっては離脱症状などが生じ、医学的な評価と治療が必要になる状態です。

両者は完全に別々のものではありません。問題飲酒が続いて依存症に進行する場合もあれば、すでに依存症の状態にありながら、周囲からは単なる飲み過ぎと受け取られている場合もあります。

また、飲酒による健康リスクは、依存症の有無だけで決まるわけではありません。依存症と診断されていなくても、飲酒量や飲み方によって肝臓病や高血圧などのリスクが高まることがあります。

【2026年最新】アルコール依存症の実態と純アルコール量の目安

日本のアルコール関連問題を把握するうえで重要なのが、国立病院機構・久里浜医療センターが実施した令和6年度「飲酒と生活習慣に関する調査」です。2025年に主要結果が公表され、2026年時点で参照できる全国規模の実態資料の一つとなっています。

この調査では、AUDITによる評価で過去1年間にアルコール使用障害が疑われる人は、全体の3.0％、全国で約304.1万人と推計されました。内訳は男性5.4％、女性0.8％です。

一方、ICD-10の診断基準に照らして生涯のアルコール依存症が疑われる人は、全体の0.6％、全国で約64.4万人と推計されています。こちらは男性1.2％、女性0.2％でした。

この2つの数字は、同じものを測っているわけではありません。前者はAUDITで過去1年間のアルコール使用障害が疑われる人を推計した数値であり、後者はICD-10の基準による生涯のアルコール依存症の疑いを推計した数値です。いずれも調査に基づく推計で、医師による診断が確定した患者数を示すものではありません。

また、同調査で2018年度の調査結果と比較したところ、生涯のアルコール依存症が疑われる人の割合にも、AUDITによる過去1年間のアルコール使用障害が疑われる人の割合にも、統計的に有意な差は認められませんでした。推計人数が増えて見えることだけを根拠に、国内の依存症が明確に増加したと判断することはできません。

厚生労働省の第3期基本計画で何が変わる？

厚生労働省は2026年3月27日、「アルコール健康障害対策推進基本計画（第3期）」を閣議決定しました。計画期間は2026年度から2030年度までで、飲酒による健康障害の予防に加え、早期発見、重症化予防、回復支援、当事者と家族への支援などを重点課題としています。

計画では、生活習慣病のリスクを高める量を飲酒する人の割合を減らす目標も掲げられています。ここで使われる純アルコール量の基準は、男性が1日当たり40g以上、女性が20g以上です。ただし、これは健康リスクを高める飲酒量を示す指標であり、「この量までなら安全」という保証ではありません。

純アルコール量はどう計算する？

飲酒量を把握するときは、缶の本数やグラスの大きさだけでなく、アルコールそのものを何グラム摂取したかを見ることが重要です。厚生労働省の「健康に配慮した飲酒に関するガイドライン」では、次の計算式が示されています。

純アルコール量（g）＝飲酒量（ml）×アルコール度数（％）÷100×0.8

• ビール500ml・5％：純アルコール量は約20g。
• チューハイ350ml・7％：純アルコール量は約19.6g。
• 日本酒180ml・15％：純アルコール量は約21.6g。
• ワイン120ml・12％：純アルコール量は約11.5g。

ビールの500ml缶1本でも純アルコール量は約20gです。度数の高いチューハイや複数種類のお酒を組み合わせると、本人が思っている以上に摂取量が多くなることがあります。

飲酒の健康影響には個人差があり、年齢、性別、体質、持病、服薬状況などによっても異なります。飲酒量を減らすことは健康管理に役立ちますが、純アルコール量を計算するだけで依存症の有無を判定することはできません。量の確認には厚生労働省の「アルコールウォッチ」、依存症のリスク確認にはAUDITというように、目的に合わせて使い分けてください。

【手の震えは危険信号】アルコールの離脱症状と断酒時の注意点

アルコール依存症を疑ううえで見逃せないのが、飲酒を減らしたり中断したりしたときに現れる離脱症状です。身体がアルコールのある状態に適応していると、血中のアルコール濃度が下がった際に、神経系の働きが不安定になり、さまざまな症状が生じることがあります。

代表的な離脱症状

• 手の震え
• 発汗、動悸、脈が速くなる
• 不安、イライラ、落ち着かなさ
• 不眠、頭痛、吐き気、嘔吐
• 症状が重い場合の幻覚、けいれん発作、意識の混乱

飲酒を中断した後、半日程度から症状が現れることがあり、重症度や経過には個人差があります。特に手の震えや発汗が飲酒をやめたときに繰り返し起きる場合は、単なる二日酔いと決めつけないでください。

離脱症状がつらくて再び飲酒すると、症状が一時的に和らぐことがあります。しかし、そのために飲酒を繰り返すと、飲酒をやめにくい状態が続きます。こうした悪循環が依存症の進行に関係します。

自己判断で急に断酒するのは危険な場合がある

日常的に多量の飲酒を続けている人や、過去に離脱症状を経験した人は、急に飲酒を中断すると重い症状が起きる可能性があります。重症の場合は、けいれんや意識障害など、命に関わる事態に至ることもあります。

そのため、依存症が疑われる場合は、自己流で断酒を始める前に医療機関へ相談し、安全な減酒・断酒の進め方について指示を受けてください。すでに手の震えなどの症状がある場合も、飲酒を続けて対処するのではなく、早急に医療機関へ相談することが大切です。

けいれん、幻覚、強い混乱、意識障害などがある場合は緊急対応が必要です。日本国内では119番で救急車を要請してください。本人だけでの移動や、自動車の運転は避けてください。

【何科を受診する？】相談窓口・治療方法・家族ができること

アルコール依存症が心配でも、どこへ相談すればよいのかわからず、受診を先延ばしにしてしまう人は少なくありません。診断がついていない段階でも相談は可能です。本人が病気を認めていない場合には、家族だけで相談することもできます。

受診先は精神科・心療内科・依存症専門医療機関が基本

• 精神科・精神科の依存症外来：飲酒をコントロールできない、離脱症状がある、気分の落ち込みや不眠も続いている場合などに相談できます。
• 依存症専門医療機関：アルコール依存症の診断、離脱症状への対応、断酒・減酒の支援、再発予防などについて専門的な治療を受けられます。
• 内科・かかりつけ医：肝機能障害や高血圧など身体面の問題がある場合、最初の相談先になります。必要に応じて依存症の専門医療機関につないでもらえます。
• 保健所・精神保健福祉センター：受診先がわからない場合や、本人が受診を拒んでいる場合、家族だけで相談したい場合にも利用できます。

医療機関を選ぶ際は、アルコール依存症の診療に対応しているか、外来・入院のどちらに対応しているかを事前に確認しましょう。厚生労働省は依存症対策の情報を提供しており、依存症専門医療機関の情報も案内しています。

アルコール依存症の治療はどのように進む？

治療方法は、飲酒歴、離脱症状の有無、身体の状態、本人の生活環境などによって異なります。主な方法は次のとおりです。

• 離脱症状への治療：必要に応じて医療機関で症状を管理し、薬物療法などを行います。重い離脱症状が予想される場合には入院が必要になることがあります。
• 心理社会的な支援：飲酒につながる状況や感情への対処方法を学び、断酒や減酒を続けるための支援を受けます。
• 薬物療法：診断や治療方針に応じて、飲酒欲求や再飲酒のリスクに対応する薬が検討されます。
• 自助グループ：断酒会やAA（アルコホーリクス・アノニマス）など、同じ問題を経験した人たちと支え合う場を利用できます。
• 家族への支援：家族向けの相談や家族教室などを通じて、本人への関わり方や家族自身の負担への対処を学びます。

依存症の治療は、ただ飲酒をやめることだけが目的ではありません。飲酒に頼らず生活できる状態を整え、再飲酒のリスクに対応しながら、仕事や家庭、社会生活を取り戻していくことも大切です。

本人が受診を嫌がるとき、家族はどうする？

飲酒問題を抱える本人に対して、責めたり、説教したり、無理に約束させたりするだけでは、状況が改善しないことがあります。本人が自分の飲酒を問題だと認められず、周囲が疲弊してしまうケースもあります。

家族ができることは、本人を無理に診断することではなく、具体的に起きている問題を整理し、相談先につながることです。たとえば、飲酒による欠勤、記憶の抜け、手の震え、家族との口論など、実際の変化を落ち着いて伝えることが役立ちます。

本人が相談を拒んでいても、家族は保健所や精神保健福祉センターに相談できます。本人を説得する方法や、家庭内の安全を確保する方法について、専門職から助言を受けることも可能です。

厚生労働省が案内する相談先には、保健所、精神保健福祉センター、依存症専門医療機関などがあります。相談は、問題が深刻化してからでなければ利用できないものではありません。

【アルコール依存症チェック】に関するよくある質問（FAQ）

Q1：アルコール依存症のセルフチェックは無料でできますか？
A1：はい。国立病院機構・久里浜医療センターの公式サイトでは、AUDITを使った無料のセルフチェックが公開されています。10項目に回答して合計点を確認できます。ただし、結果はスクリーニングの目安であり、医師による診断ではありません。

Q2：AUDITが15点以上ならアルコール依存症ですか？
A2：15点以上は、久里浜医療センターの日本語版判定でアルコール依存症の疑いが示される区分です。ただし、点数だけで診断が確定するわけではありません。精神科や依存症専門医療機関などに相談し、飲酒歴や症状を含めて評価を受けてください。

Q3：お酒をやめると手が震えます。何科を受診すればよいですか？
A3：アルコール依存症の診療に対応する精神科や依存症専門医療機関に、できるだけ早く相談してください。内科やかかりつけ医も相談の入口になります。けいれん、幻覚、意識障害などの重い症状がある場合は、救急車を要請するなど緊急の対応が必要です。

アルコール依存症チェックで大切なのは、点数の高低だけで自分の状態を決めつけないことです。AUDITは飲酒習慣や飲酒による問題を振り返るための有用なスクリーニングテストですが、診断そのものではありません。

久里浜医療センターの日本語版判定では、8～14点は飲酒問題の可能性がある区分、15点以上はアルコール依存症の疑いが示される区分です。点数が高い場合はもちろん、飲酒量が増えている、飲み始めると止められない、飲酒をやめると手が震えるなどの症状がある場合にも、専門家への相談を検討してください。

2026年3月に閣議決定された厚生労働省の第3期基本計画でも、アルコール健康障害の早期発見や、重症化予防、回復支援が重点課題となっています。公的調査では、過去1年間にアルコール使用障害が疑われる人が全国で約304.1万人と推計されており、飲酒問題は一部の人だけに起きる特殊な問題ではありません。

今すぐできることは、AUDITで飲酒習慣を振り返り、必要に応じて相談先を探すことです。セルフチェックの結果にかかわらず、飲酒を自分でコントロールできないと感じたら、精神保健福祉センター、保健所、医療機関などに相談してください。早めに支援につながることが、健康と日常生活を守るための現実的な一歩になります。

主な公的資料：国立病院機構・久里浜医療センター「AUDIT」、厚生労働省「アルコール健康障害対策」「健康に配慮した飲酒に関するガイドライン」、令和6年度「飲酒と生活習慣に関する調査」、厚生労働省「アルコール健康障害対策推進基本計画（第3期）」。

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