日本旅行や日常の買い物で目にする「药妆店（薬粧店）」。中国語圏では、医薬品や化粧品、日用品などをまとめて購入できるドラッグストアを指す言葉として使われています。日本のドラッグストアも、風邪薬や胃腸薬だけでなく、スキンケア用品、メイクアップ化粧品、洗剤、食品、衛生用品などを幅広く扱う小売店です。ただし、一般的なドラッグストアと、処方箋を受け付ける薬局は、法律上の位置づけや提供できるサービスが異なります。
2026年の日本では、ドラッグストア市場の拡大に加え、医薬品販売制度の見直しや外国人旅行者向け免税制度の変更も、店舗選びに関わる要点です。日本チェーンドラッグストア協会の2025年度実態調査では、業界全体の売上高は10兆円を超え、店舗数も増加しました。この記事では、薬粧店の意味から、薬局との違い、人気の化粧品、価格比較、営業時間、登録販売者の役割、2026年11月の免税制度変更まで、利用前に知っておきたい情報を整理します。
【基礎知識】ドラッグストアとは？薬粧店の意味と薬局との違い
ドラッグストアとは、一般用医薬品を中心に、化粧品、衛生用品、日用品、食品などを販売する小売店です。日本では、健康に関する商品と毎日の生活に必要な商品を一度に購入できる業態として定着しています。
一方、「药妆店」という表記は中国語圏で広く使われる呼び方です。日本語では通常「ドラッグストア」や「薬局」と呼ばれ、「薬粧店」自体が独立した法律上の営業区分を示すわけではありません。日本の店舗を探す場合は、ドラッグストア、調剤薬局、免税店などの言葉で検索すると、目的に合った店舗を見つけやすくなります。
特に理解しておきたいのが、ドラッグストアと薬局の違いです。神奈川県などの自治体が案内する医薬品販売制度では、薬局は薬剤師が調剤業務を行う場所として定義され、店舗販売業は一般用医薬品を店舗で販売する営業形態として区別されています。
ただし、ドラッグストアの中に調剤薬局を併設している店舗もあります。その場合、同じ建物内で市販薬や日用品の購入と、処方箋に基づく薬の受け取りを利用できることがあります。重要なのは店舗の看板だけではなく、実際に調剤を行う薬局機能があるかどうかです。
- ドラッグストア：市販薬、化粧品、日用品、食品などの購入に便利。
- 調剤薬局：医師の処方箋に基づく調剤や、薬剤師による服薬指導を受けたい場合に利用。
- 調剤併設型ドラッグストア：買い物と処方箋受付をまとめて済ませたい人に向いている。
なお、薬局であれば必ずしも夜間まで営業しているわけではなく、ドラッグストアであれば必ず処方箋を受け付けるわけでもありません。医薬品の購入と処方薬の受け取りを混同しないことが、店舗選びの第一歩です。
【2026年最新データ】日本のドラッグストア市場はどこまで拡大した？
日本のドラッグストアは、医薬品だけを扱う業態から、化粧品、家庭用品、食品、調剤サービスを組み合わせた生活密着型の小売業へと広がっています。2026年9月に公表された日本チェーンドラッグストア協会（JACDS）の2025年度実態調査を基にした業界報道では、売上高と店舗数の双方で拡大が確認されました。
2025年度の総売上高は10兆6,427億円で、前年度比6.1％増。総店舗数は2万4,536店となり、前年度から813店増えました。2024年度には売上高が初めて10兆円を突破しており、その後も成長が続いています。
主な販売カテゴリーの構成を見ると、医薬品・健康関連だけでなく、化粧品、家庭用品、食品などが大きな売上を支えていることが分かります。
| 項目 | 2025年度の実績 | 利用者にとっての意味 |
|---|---|---|
| 総売上高 | 10兆6,427億円 | 医薬品以外の商品も含め、幅広い需要がある |
| 総店舗数 | 2万4,536店 | 駅前、住宅地、郊外などで店舗を選びやすい |
| 店舗数の増加 | 前年度比813店増 | 出店や店舗網の拡大が続いている |
| 調剤・ヘルスケア | 3兆5,583億円 | 健康関連商品や調剤機能が大きな柱となっている |
| ビューティケア | 1兆9,271億円 | 化粧品や美容関連商品も主要な販売分野 |
| ホームケア | 2兆1,086億円 | 洗剤、衛生用品などの日用品需要を取り込んでいる |
| フーズ・その他 | 3兆487億円 | 食品などを含む幅広い商品構成が特徴 |
調剤についても、業界の動きを示す数字があります。日本チェーンドラッグストア協会の2025年度実態調査を紹介した業界報道によると、ドラッグストアに併設された薬局の調剤額は推計1兆6,586億円で、前年度比9.1％増でした。この推計は、会員企業の単独薬局を含めず、併設薬局を対象にしたものです。
こうした数字から読み取れるのは、ドラッグストアの競争が単純な安売りだけではないという点です。化粧品の品ぞろえ、食品の価格、調剤の利便性、営業時間、ポイント制度など、複数のサービスを組み合わせることが店舗の差別化につながっています。
なお、これらは業界全体の統計であり、個別店舗の価格やサービス品質を直接示す数字ではありません。利用する店舗を選ぶ際は、業界規模と個々の店舗の実力を分けて考える必要があります。
【商品・価格比較】医薬品、ドラッグストア化粧品、日用品は何を買える？
ドラッグストアで買える商品の範囲は広く、旅行中の急な買い物から日常のまとめ買いまで対応できます。ただし、同じチェーンでも店舗の規模や立地によって取り扱い商品が異なります。
医薬品・健康関連商品では、かぜ薬、胃腸薬、鎮痛薬、目薬、絆創膏、衛生用品などが代表的です。サプリメントや健康関連食品を置く店舗もありますが、サプリメントは医薬品とは異なるため、同じ基準で効果を期待しないようにしましょう。
ドラッグストア化粧品には、洗顔料、化粧水、乳液、日焼け止め、ファンデーション、口紅、シャンプーなどがあります。日常使いの手頃な価格帯の商品から、カウンセリングを受けながら選ぶ化粧品まで、店舗によって品ぞろえが異なります。テスターの有無や美容スタッフへの相談の可否も、選ぶ際のポイントです。
日用品・食品では、洗剤、トイレットペーパー、生理用品、歯ブラシ、マスク、飲料、菓子、保存食品などがよく見られます。郊外の大型店舗では食品の種類が充実している場合もありますが、生鮮食品や冷凍食品の扱いは店舗ごとに異なります。
では、どのドラッグストアがおすすめなのでしょうか。価格の安さだけで判断するより、買いたい商品と利用目的を先に決める方が合理的です。
- 化粧品を選びたい人：ブランド数、テスター、カウンセリングの有無を確認する。
- 日用品を節約したい人：容量当たりの価格、クーポン、ポイント還元、特売条件を比較する。
- 薬の相談をしたい人：薬剤師や登録販売者が勤務している時間帯を確認する。
- 処方薬も受け取りたい人：調剤薬局の併設、処方箋受付時間、休業日を調べる。
- 旅行中にまとめ買いしたい人：駅やホテルからの距離、免税対応、持ち帰りやすさを確認する。
日用品の価格比較では、値札の数字だけでなく、内容量や単位当たりの価格を見ることが大切です。例えば、同じ洗剤でも容量が異なれば、店頭価格が安い商品が必ずしも割安とは限りません。化粧品も、本体価格、詰め替え用の価格、セット販売の内容を分けて比較すると判断しやすくなります。
また、ポイント還元率が高く見えても、対象商品が限られていたり、特定の支払方法が条件になっていたりする場合があります。実際の支払額から、利用できる割引やポイント相当額を差し引いて比較するのが、失敗しにくい方法です。
【医薬品の購入方法】登録販売者の役割と処方箋受付薬局の使い分け
ドラッグストアで市販薬を購入する場合、商品パッケージに表示された医薬品の区分を確認しましょう。医薬品はリスクなどに応じて販売方法が定められており、すべての商品を同じ手順で自由に購入できるわけではありません。
厚生労働省の医薬品販売制度の案内では、要指導医薬品と一般用医薬品が区別されています。一般用医薬品は第1類、第2類、第3類に分かれ、必要な情報提供や対応できる専門家が異なります。
- 要指導医薬品：薬剤師による対面での情報提供が必要となる区分です。販売方法は品目ごとの制度に従います。
- 第1類医薬品：薬剤師による情報提供が義務付けられています。
- 第2類医薬品：薬剤師または登録販売者が販売に対応します。購入時の相談や情報提供を活用しましょう。
- 第3類医薬品：薬剤師または登録販売者が販売に対応します。
登録販売者は、一般用医薬品のうち第2類・第3類など、制度上認められた医薬品の販売に携わる専門資格者です。薬剤師と同じ資格ではありませんが、市販薬の選択や使用上の注意について相談できる重要な存在です。薬の飲み合わせや持病、妊娠・授乳中の使用などが気になる場合は、購入前に相談してください。
なお、医師から処方された薬が必要な場合は、調剤に対応する薬局を利用します。ドラッグストアの売り場に市販薬が並んでいても、処方箋の受付窓口がなければ処方薬を受け取れるとは限りません。営業時間についても、物販フロアと調剤部門で異なる場合があります。
2026年の重要な変更点として、厚生労働省は医薬品販売制度の見直しを案内しています。2026年5月1日から、乱用のおそれがある医薬品に関する制度が改められ、対象となる6成分を含む医薬品について、購入者への確認や情報提供などのルールが強化されました。複数個や大容量の商品を購入する場合などには、その理由の確認が必要になることもあります。
これは通常の買い物を不便にすることが目的ではなく、市販薬の不適切な使用を防ぎ、安全な利用につなげるための仕組みです。購入時に質問を受けた場合は、使用者や使用目的を正確に伝え、必要な説明を受けましょう。症状が重い、長引いている、普段と違うといった場合には、市販薬だけで対処せず医療機関への相談も検討してください。
【訪日旅行者向け】ドラッグストアの免税対応と2026年11月の変更点
日本旅行中に化粧品や日用品などを購入する人にとって、免税対応は店舗選びの判断材料になります。ただし、すべてのドラッグストアが免税販売に対応しているわけではありません。免税店としての許可、購入者の資格、対象商品、購入額、必要書類などの条件を確認する必要があります。
特に注意したいのが、2026年11月1日から予定されている外国人旅行者向け免税制度の変更です。財務省、国税庁、税関などの公表資料によると、免税店で購入時に消費税を差し引く従来方式から、税込価格で購入し、出国時に商品の持ち出しが確認された後で消費税相当額の返金を受ける「リファンド方式」へ移行します。
2026年10月27日現在は制度変更の直前に当たるため、買い物をする日によって手続きが異なる点に注意してください。
- 2026年10月31日まで：従来の免税制度が適用されます。対象店舗で購入時に所定の免税手続きを行います。
- 2026年11月1日以降：免税対象商品を税込価格で購入し、出国時の税関確認後に消費税相当額の返金を受ける方式に移行します。
- 購入額の条件：新制度では、同一店舗での同日購入額が税抜5,000円以上であることが基本条件です。
- 出国時の手続き：購入日から90日以内に、空港などでパスポートを提示して商品の持ち出し確認を受ける必要があります。
新制度では、化粧品などの消耗品について従来の特殊包装が廃止されます。一方、日本国内で消費した商品は、持ち出し確認を受けて返金を受けることができません。購入した商品は、出国時の確認に対応できるよう管理しておきましょう。
また、返金の方法や処理にかかる時間は、店舗や返金手続きの仕組みによって異なる場合があります。購入時に、返金方法、手続き期限、必要な情報を確認することが大切です。免税による節約額だけでなく、手続きの手間も含めて購入計画を立てると安心です。
免税対応の有無は、店舗の公式案内や店頭表示で確認できます。旅行中に複数の店舗を回る場合は、免税対応だけでなく、営業時間、化粧品の品ぞろえ、駅や空港へのアクセスも合わせて比較すると効率的です。
【店舗選びの実践ガイド】営業時間・口コミ・評判で失敗を防ぐ方法
ドラッグストアの営業時間は、店舗の立地や営業形態によって異なります。駅前や繁華街では夜遅くまで営業する店舗がある一方、住宅地や郊外の店舗は比較的早い時間に閉店することもあります。調剤部門が併設されている場合も、売り場と調剤窓口が同じ時間に営業しているとは限りません。
来店前には、店舗検索で営業時間、定休日、取扱商品、調剤受付時間を確認しましょう。祝日や年末年始などは通常と異なる営業時間になる場合もあるため、急いで薬を購入したいときほど事前確認が役立ちます。
ドラッグストアの口コミ・評判を見る際には、星の数だけで判断しないことも重要です。品ぞろえ、接客、レジの待ち時間、価格、ポイント制度など、評価の対象は人によって異なります。自分が重視する条件について、具体的な内容が書かれているレビューを参考にしましょう。
例えば、化粧品を購入する人なら、テスターの充実度やスタッフの説明に関する評価が参考になります。日用品をまとめ買いしたい人なら、駐車場の有無、商品の在庫、レジの混雑、割引条件などが実用的な判断材料です。口コミは投稿時期によって情報が古くなっている可能性もあるため、営業時間や取扱商品は公式情報で確認してください。
店舗選びでは、次の条件を優先順位に沿ってチェックすると、自分に合う店を見つけやすくなります。
- 価格を優先：同一商品の税込価格、容量、クーポン適用条件、ポイント還元を比較する。
- 美容を優先：欲しいブランドの取扱い、テスター、相談サービス、在庫状況を確認する。
- 健康相談を優先：薬剤師・登録販売者の在籍状況と、相談できる時間帯を確認する。
- 利便性を優先：自宅や駅からの距離、駐車場、営業時間、決済方法を確認する。
- 処方薬の受け取りを優先：調剤薬局の併設、処方箋受付時間、休業日を確認する。
- 旅行中の買い物を優先：免税対応、購入額の条件、返金手続き、持ち帰りやすさを確認する。
大型店が必ずしも最適とは限りません。品ぞろえを重視するなら大型店、短時間で買い物を済ませたいなら駅前型、処方箋の受け取りも必要なら調剤併設型というように、目的に合わせて選ぶことが合理的です。
【药妆店】に関するよくある質問（FAQ）
Q1：药妆店とは、日本語で何を意味しますか？
A1：一般的には、日本のドラッグストアに相当する中国語の表現です。医薬品、化粧品、日用品などを扱う店舗を指します。日本国内で店舗を探す場合は「ドラッグストア」や「調剤薬局」などの言葉を使うと、目的に合う店を見つけやすくなります。
Q2：ドラッグストアと薬局は何が違いますか？
A2：ドラッグストアは主に一般用医薬品や化粧品、日用品などを販売する小売店です。薬局は薬剤師による調剤を行う場所として法律上定義されています。ドラッグストアに調剤薬局が併設されている場合は、両方のサービスを利用できることがあります。
Q3：日本のドラッグストアで化粧品や日用品を安く買う方法はありますか？
A3：同じ商品を複数店舗で比較し、内容量、税込価格、クーポン、ポイント還元、セット販売の条件を確認しましょう。ポイント還元率だけで判断せず、実際に支払う金額を比較することが大切です。
Q4：ドラッグストアで処方箋の薬を受け取れますか？
A4：調剤に対応する薬局機能がある店舗であれば、処方箋に基づく調剤を利用できます。すべてのドラッグストアが対応しているわけではないため、調剤併設の有無と受付時間を事前に確認してください。
Q5：2026年11月以降、免税で買った化粧品はどうなりますか？
A5：2026年11月1日以降は、原則として税込価格で購入し、出国時に税関で持ち出し確認を受けた後に消費税相当額の返金を受ける方式へ移行します。国内で消費した商品は返金対象にならないため、購入品の管理と必要な手続きを忘れないようにしましょう。
日本のドラッグストアは、医薬品や化粧品だけでなく、日用品、食品、調剤サービスなどを組み合わせた生活密着型の店舗へと広がっています。2025年度の売上高が10兆6,427億円、店舗数が2万4,536店に達したという業界データも、その存在感の大きさを示しています。
ただし、店舗数や売上規模が大きいことと、個々の店舗が自分にとって使いやすいことは別です。化粧品の品ぞろえ、日用品の価格、医薬品の相談体制、処方箋受付、営業時間、口コミの内容を比較し、目的に合う店舗を選びましょう。
また、医薬品は価格だけでなく、使用上の注意や販売区分を確認して購入することが欠かせません。訪日旅行者は、2026年11月1日から予定されている免税制度の変更にも注意が必要です。購入時の免税と出国時の返金では手続きが異なるため、渡航日と買い物の日程に合わせて準備してください。
【プロの結論】ドラッグストア選びで重視すべきなのは、単純な安さではなく、価格・専門家への相談・アクセス・サービスを含めた総合的な使いやすさです。買いたい商品と必要なサービスを先に決め、公式の店舗情報で条件を確認する。この手順を押さえれば、日本での普段の買い物にも旅行中の買い物にも、ドラッグストアをより賢く活用できます。
